銀行の未来：ヒントはテレコムの歴史の中にある【コラム】

DeFi（分散型金融）が銀行業界をどのように変容させるかを想像するなら、アメリカのテレコム業界の歴史を振り返るのが良いかもしれない。

テレコム業界の歩み

1983年、「ベルシステム」がアメリカの電気通信を独占していた。音声にデータ、近距離に長距離、さらにはネットワーク装置も含めてだ。ベルシステムを通じて業界を支配していた1983年のAT&T社ほど、権力、名声、歴史を持った企業はほとんど存在していなかった。

しかし、1984年1月1日、このような独占は終わりを告げる。ベルシステムは各事業ごとに解体され、史上最大級の業界再編が始まった。その最終結果は、今になってやっと展開しているのだ。

解体された企業は当初、その一部しか大きな競争にさらされなかった。おおむね長距離通信の事業である。しかし時とともに、ワイヤレスやVoIPといった新しいテクノロジーが、業界全体を転換させ始めた。

かつてのテレコム業界同様、金融業界も変容の時を迎えている。フィンテックサービス、新しく登場してきた銀行、そして今やブロックチェーンや暗号資産（仮想通貨）が、業界が長年保持してきた伝統的な預金、貸付、決済、証券事業を打ち壊そうとしているのだ。

テレコムネットワーク事業者は、主に2つの戦略で、競争の激化に対応してきた。1つ目は、買収や合併を通じた業界の統合。1984年には10あった長距離と近距離の事業者は現在、統合を通じて4にまで減っている。

戦略の2つ目は、メディア、エンターテイメント業界との垂直統合。競争が激化するに伴って、多くの業界リーダーたちが抱えた最大の懸念は、「土管（サービスやコンテンツではなく、通信インフラだけを提供する状態）」になってしまうことだった。

テレコム事業者は、「OTT（オーバーザトップ：ネット回線を通じてマルチメディアを提供するサービス）」企業を嫉妬の目で見ていた。OTTスタートアップやメディア企業は、コンテンツやサービスを提供するためにデータネットワークに依存していたが、テレコム企業は、それに対して利益を受け取ってはいなかったのだ。

テレコム企業とOTT企業の戦いは過熱し、ワイヤレス事業者はWiFiを含んだ初期のスマートフォンの販売を拒否。追加の料金で自社のサービスを売れるように、第三者のナビゲーションや地図サービスをブロックしようと試みた。しかし、このような取り組みは効果がなかった。積極果敢な新興企業が、制約なしのWiFiとデータプラン付きのスマートフォンを販売したからだ。

さらに時間と共に、多くのテレコムネットワーク事業者は、自らの戦略において重要な点に気づいた。自分たちは、ソフトウェアアプリやメディア、エンターテイメントサービスを開発、維持するのに向いていないということだ。自らのインフラが、どれほど強力な新規参入への壁となっているかも、理解するようになっていった。

「最先端」でもなければ、ウォール街であまり尊敬を集めることもないかもしれないが、サンフランシスコの区画ルールの詳細を知り尽くし、新しい携帯電話の基地局を設置できることは、競争を抑えるような非常に特化した力である。アプリの開発、ローンチのコストは数百万ドル。ネットワークを作り、運営するのには、数十億ドルのコストがかかる。

その結果、何千億ドルもの買収や統合と、同じくらいの規模の債務償却や売却を経て、現在では、テレコムネットワーク事業者がおおむね、テレコムネットワーク運営をする状態に戻っている。