ラテンアメリカ（中南米諸国）では、消費者の51％は暗号資産（仮想通貨）で少なくとも1回、取引を行ったことがある。マスターカードが実施した調査で明らかになった。調査は今年3月〜4月にかけて世界中の3万5000人を対象に行われた。
『New Payments Index 2022』と題された調査では、ラテンアメリカ人の3分の1以上がステーブルコインで日常的な買い物をしたことがあると回答している。一方、マスターカードによると、グローバルでは、デジタル資産を使って買い物をした経験があると答えたのはわずか11％だったという。
さらに、ラテンアメリカ人の54％は、投資手段としてのデジタル資産のパフォーマンスについて楽観的と回答している。
「ますます多くのラテンアメリカの人々が暗号資産に興味を示し、暗号資産へのアクセスを容易にするソリューションを求めている」とMastercard Latin America and the Caribbeanのプロダクト＆エンジニアリング担当エグゼクティブ・バイスプレジデント、ウォルター・ピメンタ（Walter Pimenta）氏は声明で述べた。
ラテンアメリカの消費者の約70％が、信頼できる組織が存在すれば、暗号資産への投資や取引はより快適になると回答している。
「決済の未来はすでにここにある。ラテンアメリカでは、金融取引をテクノロジーを使って行う人が増えており、この傾向は今後も続くと予想される。95%という圧倒的な人々が来年、デジタル決済の利用を予定しており、29%は過去1年、現金を使う機会は減ったと答えている」とピメンタ氏は述べた。
｜翻訳：coindesk JAPAN
｜編集：増田隆幸
｜画像：Leon Overwheel/Unsplash
｜原文：Half of Latin Americans Have Used Cryptocurrencies, Mastercard Survey Shows
