ビットコインは、10X Researchによると、半減期までの8週間で30％以上上昇する傾向があるという。4回目の半減は4月19日に予定されている。ビットコインの日次RSI（相対力指数）は80を超えており、これは過去の事例をみると、60日間の上昇率が50％を超えることを予兆する値だ。
──今週公開したコラムや分析記事、インタビューなどから、週末に読みたいものを厳選。今週は8本です。
ビットコイン、半減期までに過去最高値を更新する2つの理由
ビットコインはこの数カ月、上昇を続けている。強気派は米ドルと国債利回りの再上昇を無視し、ビットコインを2021年後半以来の高水準に押し上げた。
価格の調整局面はあり得るだろうが、広範な上昇トレンドは継続し、4回目のマイニング報酬半減期は4月19日と予想されているが、その前に過去最高値の約6万9000ドルを上回る可能性がある。…続きを読む
暗号資産、雰囲気の変化に気付いているか
暗号資産（仮想通貨）は復活したのか？ ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）が、暗号資産市場が高騰していた2021年以来の価格で取引されているというニュースが隔週で出ている状況だ。価格上昇がすぐに止まりそうな兆候はなく、今回は状況が違うように思える。…続きを読む
ビットコイン、半減期から受ける影響とは？
ビットコインの半減期とは、取引を検証し、ブロックチェーン上に新しいブロックを作成することに対して、マイナーにビットコインで支払われる報酬を半減させる定期的なイベントを指す。
半減期はおよそ4年ごとに発生、具体的にはビットコイン・ブロックチェーン上で21万ブロックが生成されるたびに行われる。…続きを読む
ビットコインETFがポートフォリオに与える影響──業界のゲームチェンジャーか？
米証券取引委員会（SEC）は1月11日、11のビットコインETFの取引開始を承認した。アメリカで初めてビットコインETFが承認されたことで、世界中の投資家は、短期および中長期的な、より広範な資産クラスへの潜在的影響を注視している。…続きを読む
ビットコイン、グローバルストレスから恩恵を得る方法
財政赤字、インフレ、戦争、銀行破綻、サイバー攻撃、脱ドル化。
これらのリスクは、投資家が株式や債券から得るリターンを脅かし、大きな障害となる。歴史的に米国債は「安全な避難先」であり、危機からある程度の保護を提供してきたが、2021年から2023年にかけて、米国債の3年間のパフォーマンスはマイナス10%となり、少なくとも1980年代以降で最悪となった。同様に、株式60／債券40の分散ポートフォリオも2022年にはマイナス16%と、過去14年間で最悪のパフォーマンスを記録した。…続きを読む
メルカリ、ビットコイン決済が「世界で最も使われる場所」を目指す：メルコイン 中村氏
メルカリは15日、ビットコイン（BTC）を使って商品を購入できるサービスを開始した。欲しい商品を選び、購入手続き画面で「ビットコインの使用」を選ぶだけで、ビットコインを保有するメルカリユーザーは決済が完了する。
新機能については同日、暗号資産やブロックチェーンに関連するサービスを開発する子会社メルコインの中村奎太氏が記者発表を行った。夜の経済ニュースにも取り上げられるなど、メディアの関心は高かった。…続きを読む
Apple Vision Proを付けて仕事をする暗号資産開発者たち──コワーキングスペースの新しい流行に？
全員がアップルの新しいヘッドセット「Apple Vision Pro」を装着しているオフィスを見たい？
米ユタ州ソルトレイクシティの「mtnDAO」と呼ばれるソラナ（Solana）ブロックチェーンに焦点を当てた開発者たちの集まりで見ることができる。彼らはオタクでリッチ。アクセサリを含めると5000ドル（約75万円、1ドル150円換算）以上もする新しいデバイスを試すにはぴったりの層だ。…続きを読む
老朽化する上下水道の維持管理にDAOを活用、水処理大手がWeb3参入──インフラクライシスに地域住民とともに対処
道路・橋・上下水道などのインフラが老朽化し、維持管理が大きな課題となっている。少子高齢化による人手不足、最近では自然災害もあり、「インフラクライシス」と呼ばれる状況になっているが、Web3、具体的にはDAO（自律分散型組織）の活用がひとつの解決策になるかもしれない。…続きを読む
｜編集：CoinDesk JAPAN編集部
｜トップ画像：Shutterstock
