- マイニング企業の株価は今年、ビットコインをアンダーパフォームした。
- これらの企業のCEOは、バランスシートの強化を理由に、半減期を前に明るい展望を維持しているという。
- 一部のCEOは、このセクターのM&Aの可能性を指摘したとバーンスタインは述べている。
ビットコイン(BTC)のマイニング事業者の株価は今年、この暗号資産(仮想通貨)のパフォーマンスを下回るかもしれないが、マイニング報酬半減が近づく中、各社のCEOは明るい姿勢を維持していると、投資会社のバーンスタイン(Bernstein)が4月15日の調査報告書で述べた。
アナリストのガウタム・チャッガニ(Gautam Chhugani)氏とマヒカ・サプラ(Mahika Sapra)氏は、ビットコインのスポット取引と上場投資信託(ETF)の強い動きによって、マイニング銘柄から「個人投資家の流動性」が吸い上げられたこと、そして半減がマイナーの収益に与える影響への懸念によって、不振が引き起こされたと書いている。
4年に一度の半減期は、マイニング報酬が減少し、ビットコインの供給増加率が鈍化することである。次回の半減期は4月19、20日頃に予定されている。
バーンスタインは、ライオット・プラットフォーム(Riot Platforms)、クリーンスパーク(CleanSpark)、マラソン・デジタル(Marathon Digital)、サイファー・マイニング(Cipher Mining)、ハット・エイト(Hut 8)のCEOにインタビューを行った。バーンスタインによると、これらの企業はこのサイクルで比較的余裕のある財務状況にあるため、半減の影響に耐える準備が整っているという。
「CEOたちは、マイナーのドル収益が過去最高を記録しており、半減前のマイニング業者に強固なクッションを提供していると考えている」と指摘し、「バランスシート上の負債が比較的少ない」とも述べた。
また、一部のCEOは、マイニング会社の合併の可能性を強調した。
「クリーンスパークのCEOは、業界が4つの主要なマイナーに統合されると予想しており、ライオット、マラソン、クリーンスパーク、サイファーがリードしていると考えている」と報告書は述べ、「マラソンのCEOはまた、業界統合への道を強調し、買収競争におけるライバルとしてクリーンスパークを名指しした」と付け加えた。
今回のもう一つの注目すべき変化は、ビットコイン・ブロックチェーンにおけるアプリケーションとレイヤー2の開発であり、これはネットワーク手数料の増加をもたらし、その手数料は収益源としてマイナーに還元されると報告書は指摘している。
ライオットとクリーンスパークは年末までにキャパシティを倍増させる予定であり、これにより半減の影響を相殺できるだろうと報告書は付け加えた。
|翻訳:CoinDesk JAPAN
|編集:井上俊彦
|画像:Shutterstock
|原文:Analyst Who Called Bitcoin’s Pre-Halving Rally to $70K Turns Bearish