- シティ（Citi）のレポートによると、暗号資産（仮想通貨）市場は株式との相関関係が続くと予想される。
- また、ネットワーク活動がイーサリアムで落ち込み、ビットコイン・ブロックチェーンにおいても停滞していると指摘された。
- さらに、シティによるとビットコインとイーサリアムのスポットETF（上場投資信託）は、ともに資金流出が見られた。
シティ（Citi）は現地時間9月6日のリサーチレポートで、暗号資産市場は需要が弱まる中、引き続き他のリスク資産をアンダーパフォームしており、株式との高い相関関係の維持が予想されると述べた。
また、同銀行は、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）のスポット上場投資信託（ETF）で共に資金流出が見られたと指摘する。
「ETFでは純流出が見られ、レイヤー1の活動は低下または停滞し、資金調達率は依然として非常に低い」とデビッド・グラス（David Glass）氏率いるアナリストチームは記している。資金調達率は、永久先物価格とデジタル資産のスポット価格の差である。資金調達率がプラスであることは、永久債がスポット価格よりも高い価格で取引されていることを示しており、強気のベットに対する需要が高まっていることを意味している。
同銀行は、今後の見通しとして、非農業部門雇用者数の発表を筆頭に今後のマクロ経済イベントが続くカレンダーの中で、暗号資産市場は株式と高い相関関係を維持するとの予想を述べた。
最近の各種デジタル資産の軟調により、ビットコイン・マイナーのエネルギー消費量が減少し、「生産コストモデルの出力が弱まっている」と同レポートでは述べられている。
一方、ステーブルコインの時価総額は、直近の市場の弱さとは裏腹に、成長を続けていると記された。
JPモルガンのレポートも同見解
業界内の競争度合いとマイニングの難易度を表す指標であるビットコインのハッシュレートは、現在、直近の推移の中では高水準にあると同レポートでは指摘された。ハッシュレートとは、プルーフオブワーク・ブロックチェーン上での取引のマイニングと処理に使用される合計計算能力を指す。
また、イーサリアム・ブロックチェーンの活動は低下傾向にあり、ビットコイン・ネットワークにおいては停滞していると同レポートは付言する。
ウォール街のライバル銀行であるJPモルガン（JPMorgan）も現地時間9月6日のレポートで同様の見解を示した。こちらのレポートでは、暗号資産エコシステムが短期的には大きなカタリストを欠いており、デジタル資産はマクロ要因に対してより敏感になる可能性が高いと述べられている。
｜翻訳・編集：T.Minamoto
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｜原文：Crypto Market to Stay Highly Correlated to Stocks Amid Macro Events and Dwindling Network Activities, Citi Says
