米大統領選挙を前にビットコインロングとソラナショートの戦術的トレードが好ましい：10Xリサーチ

10Xリサーチは、選挙を前にした戦術的トレードとして、ビットコインのロングとソラナのショートを組み合わせることを提案した。
同社は、ハリス氏が勝利した場合、これらのETFが承認される可能性が低下し、ソラナが15%下落する可能性があると説明した。

アメリカ大統領選挙が近づくにつれ、市場は激しい価格変動に賭けおり、これは特定の方向にポジションを取るトレーダーにとって課題となる可能性がある。これを踏まえ、10Xリサーチ（10x Research）は、予想される選挙主導の混乱を乗り切るための戦術的な賭けとして、市場リーダーであるビットコイン（BTC）とプログラム可能なブロックチェーンであるソラナのネイティブトークン・ソラナ（SOL）を含む機転の利いたペアトレードを提案している。

10Xリサーチの創設者マーカス・ティーレン（Markus Thielen）氏は、4日の顧客向けメモで、「選挙を前にした戦術的トレードとして、ビットコインのロングとソラナのショートを組み合わせることが考えられる」と述べた。

ティーレン氏は、選挙の結果がソラナなどのアルトコインに連動したアメリカ国内のETF（上場投資信託）の承認の可能性を含め、デジタル資産に広範な影響を与えるだろうと説明した。

ティーレン氏は、「ハリス氏が勝利した場合、これらのETFが承認される可能性が低下し、ソラナが15%下落する可能性がある。一方、ビットコインはより限定的な約9%の下落にとどまるだろう」と指摘。さらに、トランプ氏勝利の場合、ソラナ、ビットコイン、イーサリアム（ETH）が約5%上昇する可能性があると述べた。

ビットコインとイーサリアムに連動する現物ETFはすでにアメリカで取引されており、今年投資家から数十億ドルの資金を集めているため、トランプ氏が勝利すれば、ビットコインとイーサリアムはソラナよりも大きな上昇を見せる可能性がある。代替投資商品が利用できることは、トランプ政権下での好意的な規制政策を見込んでより大きな上昇につながる可能性がある。

ソラナはまだ最初の現物ETFを実現できていない。本記事執筆時点で、ヴァンエク（VanEck）、21シェアーズ（21Shares）、カナリー・キャピタル（Canary Capital）が米証券取引委員会（SEC）にソラナETFの申請を行っている。

アメリカは新大統領を選ぶために投票に向かっている。最新の報道によると、大統領選は接戦で、民主党のカマラ・ハリス氏と暗号資産に友好的とされるドナルド・トランプ氏が複数の激戦州で互角の戦いを繰り広げている。

ティーレン氏によると、ソラナのショートを取るもう一つの理由は、データソースのアルテミス（Artemis）とトークンターミナル（TokenTerminal）によると、ソラナネットワーク上の日次トランザクション（取引）手数料が250万ドル（約3億7500万円、1ドル150円換算）に冷え込み、10月24日に記録した500万ドル（約7億5000万円）の最高値から下落したことだ。過去にも同様の手数料の落ち込みが価格の重しとなってきた。

チャートプラットフォームのトレーディングビュー（TradingView）によると、本記事執筆時点で大手暗号資産取引所バイナンス（Binance）におけるソラナ・ビットコイン比率は0.00235で推移している。