ビットコインの強気相場はまだ終わっていない──200週平均と関連した過去のトレンドが示唆
  • ビットコインの200週単純移動平均は、2021年の強気相場で記録された高値にはまだ遠く及ばない。
  • 過去のデータによれば、強気相場は平均価格が前回の強気相場で記録された最高価格まで上昇してピークを迎える傾向がある。

アメリカにおける新たなインフレが現在の上昇トレンドの妨げになる可能性があるものの、主要な指標の過去の傾向は、ビットコイン(BTC)にはまだ上昇余地が十分にあることを示唆している。

TradingViewによると、短期的な市場の変動を平滑化し、全体的なトレンドをより明確に示すビットコイン価格の200週単純移動平均(SMA)は記事執筆時点で4万4200ドルとなっている。

この平均価格は過去最高ではあるものの、2021年11月の6万9000ドルという前回の強気相場のピークを大幅に下回っている。

これは重要なポイントかもしれない。過去のデータによると、強気相場は200週SMAが前回の強気相場で記録された価格まで上昇して終了しているためだ。

例えば、2021年後半に直近の強気相場が終焉を迎えた際には、200週SMAは2017年の強気相場のピークであった1万9000ドルまで上昇していた。同様に、2017年の強気相場は、200週SMAが4年前に記録した1200ドル超の最高値まで上昇した同年12月に終焉を迎えた。

過去の傾向が今後も続くのであれば、ビットコインの現在の9万ドルから11万ドルのレンジは強気相場で解消され、次の上昇局面への道筋がつけられる可能性が高い。

[BTCの週足チャートと200週移動平均:TradingView/CoinDesk]

デリビット(Deribit)のオプション価格は、200週SMAが示す強気な見通しを裏付けている。例えば、Amberdataのデータによると、3カ月以上先の満期オプションでは、コールオプションがプットオプションよりも高価であることが示されており、これは価格上昇を期待する市場の動きを示している。

さらに、ほとんどの建玉は、BTCの現時点の市場価格である約9万7000ドルよりも高い権利行使価格のコールオプションに集中している。記事執筆時点では、12万ドルの権利行使価格のコールオプションが最も人気があり、想定元本18億ドル(約2790億円、1ドル=155円換算)以上の建玉を誇り、強気の期待を反映している。建玉とは、特定の時点で有効または未決済の契約を指す。

|翻訳:CoinDesk JAPAN
|編集:井上俊彦
|画像:Shutterstock
|原文:Bitcoin Bull Market Is Far From Over, Suggests Historical BTC Trend Tied to 200-Week Average