ビットコイン、9万4000ドルを割り込む──米国株は先週の下落からの反発を試みる

• ビットコインは下落しているが、他の暗号資産ほどではない。
• マクロリスクが浮上するなか、米国株も逆風にさらされている。
• ソラナは過去24時間で10%、1カ月で41%下落。

ビットコイン（BTC）は24日も下落を続け、他の多くの暗号資産（仮想通貨）の大規模な弱気相場だけでなく、米国株が最近の低迷から抜け出そうと苦闘していることからも打撃を受けた。

株式市場が終了した時点で約9万3900ドルまで下落したビットコインは、過去24時間で1.9%下落。イーサリアム（ETH）は同期間に5.9%下落。広範な市場を対象とするCoinDesk 20 Index（CD20）は5.1%下落している。

米国の主要株価平均は、先週の大幅下落のあとに反発の試みが見られたが24日午後に失敗に終わり、ナスダックはさらに1.2%下落し、S&P500は0.5%下落して取引を終えた。

主要暗号資産のなかで最もパフォーマンスが悪かったのはソラナ（SOL）で、過去24時間で10%近く、過去1カ月でなんと41%も下落。ソラナは、衰退しているように見えるミームコインブームの一翼を担っていることに加え、3月にはトークンのロック解除を控えており、ネットワークの手数料体系を調整した「SIMD-96」の最近の実装によりインフレ率が30%上昇。本記事執筆時点の価格は151ドルで、米大統領選後の上昇分をすべて失ったことになる。

「今後6～12カ月で取引される可能性のある水準と比べれば、9万5000ドルはまだ悪くない出口価格であることを、自己満足や否定を感じている人々に伝えたい」とマクロ経済データの使用を専門とする暗号資産ヘッジファンド、レッカー・キャピタル（Lekker Capital）の創設者であるクイン・トンプソン（Quinn Thompson）氏は、ソーシャルメディアに投稿した。

トンプソン氏は、ビットコインが今後3カ月で史上最高値を更新しない可能性は80%、今後12カ月でも史上最高値を更新しない可能性は51%と推定した。

米国経済に目を向けると、ルネッサンス・マクロ・リサーチ（Renaissance Macro Research）の経済調査責任者ニール・ダッタ（Neil Dutta）氏は、労働市場へのリスクが高まっていると述べた。実質所得は減速し、住宅市場は悪化し、州や地方政府は支出を手控えている。心配なことに、市場コンセンサスでは景気減速は見えず、GDPの中央値は約2.5%と予測されている。

「2023年が上昇に驚かされる年だったとすれば、2025年は下落に驚かされるリスクのほうが高い」とダッタ氏は書いている。

ダッタ氏は「金融政策の受動的な引き締めが主なリスクであり、金融市場の投資家にとって重要な意味を持つ」と述べたうえで、「リスク選好度が低下するにつれ、長期金利の低下と株価の下落が予想される。経済面では、雇用市場の状況が悪化すると予想される」と付け加えた。

｜翻訳・編集：廣瀬優香
｜画像：Shutterstock
｜原文：Bitcoin Slips Under $94K as Stocks Try to Shake Last Week’s Jitters