Sponsored
日本最大級のブロックチェーン専門展「ブロックチェーンEXPO 春」4月15〜17日、東京ビッグサイトで開催
Web3/ブロックチェーン領域は、アメリカでトランプ政権が誕生したことを受けて、動きがますます加速しつつある。トランプ政権は “暗号資産フレンドリー” な政策を次々と打ち出し、その効果は隣接する金融領域、IT領域、さらにより広範な産業全般へと波及していく。
日本では「2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）」の開催を控え、ウォレット、分散型IDなど、ブロックチェーン技術のユースケースがより身近な形で登場しつつある。また地方創生/地域活性化のための強力なツールとして、NFTやDAO（分散型自律組織）の利用が進んでいる。喫緊の課題となっているインフラの維持・管理にDePIN（分散型物理インフラ）を活用する取り組みも始まっている。
前回好評を集めた「Blockchain Case Studies」
こうした広範なブロックチェーン活用の最新事例について、実際にビジネスの最前線で取り組んでいる当事者からダイレクトに学ぶことができる機会がある。4月15日〜17日、東京ビッグサイトで開催される「第6回ブロックチェーンEXPO【春】」の中で行われる「Blockchain Case Studies」だ。昨年秋にも開催され、参加者から好評を集めた「Blockchain Case Studies」がこの春、再び、登場する。
登壇者は、DAOで資金調達と地方創生に取り組む社会事業家と群馬県庁、車のサブスクリプションサービスを中心に、モビリティへのNFT活用を進めるトヨタ系のKINTO、ブロックチェーンとAIエージェントを組み合わせた取り組みを進める物流企業、NFTを使ったファンマーケティングを進める東京ドーム、NFTで新しい顧客接点の創出を狙う東急電鉄など、幅広い。
理念的・概念的な話ではなく、リアルに事業に取り組んでいる人たちから、取り組みの詳細や直面している問題点・超えるべきハードルなど、具体的な話を聞くことができる。
「Blockchain Case Studies」のテーマは以下の通り。（※一部抜粋）
- 東京ドームのLINEとNFT活用によるファンマーケティング戦略
- 物流業界事例にみるブロックチェーンの社会実装とAIエージェント時代への挑戦
- 群馬県が取り組む自然派ワイン事業でのDAO活用 ～資金調達と地方創生～
- モビリティ領域になぜNFTが必要なのか？ー活用戦略と社会実装の未来
- 金融機関向けのステーブルコイン発行・管理システム「G.U. Coin Studio」の活用について
- NFTを活用した顧客接点の構築事例（JTBパブリッシング：時刻表ファン倶楽部）
- 東急電鉄×NFTで創る新デジタル顧客接点・移動創出マーケティング
- LINEミニアプリでWeb3エコシステムの拡大を
- ステーブルコイン×ウォレット革命 JPYCがつなぐウォレットの未来と可能性
特設エリア「Web3 World」も設置
日本最大級のブロックチェーン専門展「ブロックチェーンEXPO」には、トレーサビリティやスマートコントラクトなど、DXに活用できるブロックチェーンサービスや、いま注目のWeb3プロダクト、NFT関連サービスなどが出展。さまざまなビジネスシーンで活用できるブロックチェーン技術を比較・導入検討することができる。
さらに「Web3」「NFT」「DAO」に特化したエリアとして「Web3 World」を今回も設置。Web3時代を支えるプラットフォームや、NFTサービス、DAO組成支援などが出展する。
なお、AI・人工知能EXPO、量子コンピューティングEXPO、デジタル人材育成支援EXPOが「NexTech Week」として同時開催される。一度の来場登録で、すべての展示会に入場可能だ。
｜文：CoinDesk JAPAN広告制作チーム
