日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo」が、「btokyo ONLINE 2021（ビートウキョウ・オンライン2021）」として、2021年3月1・2日の2日間で開催される。
同カンファレンスで行われるセッション「『暗号資産』市場の大変動──デジタル資産のフロンティアはどこへ向かうのか？」では、各社の代表を招き、今後の暗号資産（仮想通貨）市場がどのように発展していくのか、デジタル資産の未来を議論する内容となっている。
本オンラインカンファレンスへの参加は、事前申し込み登録により無料となる。主催はN.Avenue株式会社、coindesk JAPANがメディアパートナーを務める。
申し込み（参加無料）
蓮尾聡氏（コインチェック株式会社 代表取締役社長）
1993年東京大学法学部卒業。1993年、株式会社日本長期信用銀行に入行。1998年にUBS証券株式会社、2004年に三菱証券株式会社を経て、2005年5月マネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社（現マネックスグループ株式会社）入社。その後、2007年10月にマネックスグループ株式会社の子会社であるマネックス証券株式会社の取締役に就任。マネックスグループ株式会社では、2010年10月同社執行役員、2015年6月同社常務執行役員Co-CFO、2016年4月同社執行役共同CFOを経て、2017年10月より同社執行役CFO。2019年11月よりコインチェック株式会社代表取締役社長。
千野剛司氏（Kraken Japan 代表）
慶應義塾大学卒業後、2006年東京証券取引所に入社。2008年の金融危機以降、債務不履行管理プロセスの改良プロジェクトに参画し、日本証券クリアリング機構にてOTCデリバティブ（クレジット・デフォルト・スワップおよび金利スワップ）の清算プロジェクトを主導するとともに、日本取引所グループの清算決済分野の経営企画を担当。2016年よりPwCJapanのCEO Office（経営企画）にて、リーダーシップチームの戦略的な議論をサポート。2018年7月、世界的な暗号資産取引所であるKrakenを運営するPayward, Inc.（米国）に入社。2020年3月より現職。オックスフォード大学経営学修士（MBA）修了。
林仁奎（イム インギュ）氏（LVC株式会社 代表取締役社長CEO）
2008年4月、CJ Internet株式会社（現ネットマーブル株式会社）に入社、ゲームプラットフォーム事業戦略を担当。2010年7月にNC Japan株式会社に入社、ゲーム事業における経営戦略や新規事業を担当した。2014年4月、NHN Japan株式会社に入社、日本・グローバルマンガアプリ事業の執行役員に就任。2018年2月に株式会社カカオジャパンに入社、動画配信事業の事業部長に就任する。2019年3月にLVC株式会社に入社、暗号資産事業の事業戦略業務に従事した。2020年6月、暗号資産事業部の事業部長に就任。7月、代表取締役社長CEOに就任。LINEのブロックチェーンと暗号資産事業を手がける。
佐藤茂（coindesk JAPAN編集長）
coindesk JAPAN編集長。ブルームバーグ（Bloomberg）、ダウ・ジョーンズ（Dow Jones & Co.）で約15年間、金融、M&A、IPO、スタートアップ、エネルギーを中心に取材、執筆。2016年、米Business Insider日本版の創設メンバー・Managing Editor（副編集長）として参画。
「暗号資産」市場の大変動──デジタル資産のフロンティアはどこへ向かうのか？
世界で3億4600万のアクティブユーザー（アカウント）を抱える米決済大手のペイパルは昨年10月21日、暗号資産（仮想通貨）の決済と取引サービス市場への参入計画を発表した。またビットコインやイーサリアムなどの暗号資産を使って約2600万の店舗で買い物ができるサービスを開始すると発表。ペイパルのウォレットを利用して、暗号資産の取引や保管も可能になる。
ペイパルだけではない。スクエアも総資産の1％にあたる53億円のビットコイン購入。さらにオプション取引・DeFi(分散 型金融)の活況となっており、グローバル「暗号資産」市場では、大きな地殻変動が起こりつつある。一方で、国内でも黒字化に転じる大手取引所が登場し、市場は安定・定着に向かっているところだ。
これから「暗号通貨」市場はどう拡大していくのか？ デジタル資産の次なるフロンティアはどこへ向かうのか？ 本セッションでは、国内外のビジネスをリードする各社の代表を招き、今後の「暗号資産」市場の未来を議論する。
申し込み（参加無料）
「btokyo ONLINE 2021」開催概要
【日 時】2021年3月1日(月)～2日(火)9時30分～19時 (予定)
【場 所】オンライン
【URL】https://navenue.jp/btokyo2021/
【参加対象】金融／IT／メーカー／自動車／物流／流通／メディア／不動産／エンターテイメント／ゲーム／教育／アート／エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門ご担当者、自治体産業推進ご担当者、ベンチャー企業／スタートアップ関係者、ベンチャーキャピタル／コーポレートベンチャーキャピタル関係者
【参加者数】1,500人（見込み・二日間合計）
【参加申込】上記WEBサイトから参加登録
【参加費】無料（視聴は無料、ネットワーキング等の一部の有料化を予定）
【協賛企業】株式会社NTTデータ、スイス・ビジネス・ハブ、野村ホールディングス株式会社、NRIデジタル株式会社、株式会社VIPPOOL、Fintertech株式会社、株式会社世界ほか
【メディアパートナー】coindesk JAPAN、WIRED JAPANほか
【コミュニティパートナー】新経済連盟、Fintech協会、日本STO協会、日本ブロックチェーン協会（JBA）、ブロックチェーン推進協会（BCCC）、日本暗号資産ビジネス協会（JCBA）ほか
【主催】N.Avenue株式会社
文・編集： coindesk JAPAN編集部
画像：N.Avenue
