日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo」が、「btokyo ONLINE 2021（ビートウキョウ・オンライン2021）」として、2021年3月1・2日の2日間で開催される。
同カンファレンスで行われるセッション「ブロックチェーン『超』進化論──2025年のビジネス市場を予測する」では、本領域における技術とビジネスに精通するリーダーを招き、ブロックチェーン技術が事業にもたらす産業構造の変化を議論し、未来を見通す内容となっている。
本オンラインカンファレンスへの参加は、事前申し込み登録により無料となる。主催はN.Avenue株式会社、CoinDesk Japanがメディアパートナーを務める。
申し込み（参加無料）
加納裕三氏（bitFlyer 共同創業者 bitFlyer Blockchain 代表取締役）
2014年1月に株式会社bitFlyerを共同創業し、2019年5月に株式会社bitFlyer BlockchainのCEOに就任。bitFlyer創業以降、法改正に関する提言や自主規制ルールの策定等に尽力し、暗号資産交換業の発展に貢献。日本ブロックチェーン協会代表理事を兼任。ISO / TC307国内審議委員会委員、官民データ活用推進基本計画実行委員会委員。2018年G7雇用イノベーション大臣会合、2019年V20 VASPサミットに出席。
楠正憲氏（Japan Digital Design株式会社 CTO）
マイクロソフト、ヤフーなどを経て2017年からJapan Digital Design CTO。2011年から内閣官房 番号制度推進管理補佐官、2012年から政府CIO補佐官、2017年から内閣府情報化参与 CIO補佐官に任用され、マイナンバー制度を支える情報システム基盤の構築に携わる。2015年 福岡市 政策アドバイザー（ICT）、一般社団法人OpenIDファウンデーション・ジャパン代表理事に就任。2016年 ISO/TC307 ブロックチェーンと分散台帳技術に係る専門委員会 国内委員会 委員長、2017年 日本ブロックチェーン協会 アドバイザー、2019年 一般社団法人日本暗号資産取引業協会 理事。
福島良典氏（株式会社LayerX CEO）
東京大学大学院工学系研究科卒。大学時代の専攻はコンピュータサイエンス、機械学習。 2012年大学院在学中に株式会社Gunosyを創業、代表取締役に就任し、創業よりおよそ2年半で東証マザーズに上場。後に東証一部に市場変更。 2018年にLayerXの代表取締役CEOに就任。 2012年度IPA未踏スーパークリエータ認定。2016年Forbes Asiaよりアジアを代表する「30歳未満」に選出。2017年言語処理学会で論文賞受賞(共著)。2019年6月、日本ブロックチェーン協会（JBA）理事に就任。
新たなDXのうねりのなかで、ブロックチェーンはどう活用できるのか？
世界的な新型コロナウイルス感染症は、リモートワーク・脱ハンコ・オンライン営業など、企業に急速な「デジタルトランスフォーメーション（DX）」をもたらした。新たなDXのうねりのなかで、あらためてブロックチェーンが注目を集めている。
ブロックチェーンは「分散型台帳」として改ざん耐性を備え、データの信頼性を高く保つことができるため、すでに送金や決済などに応用されている金融だけではなく、不動産・サプライチェーン・物流・小売・医療・エンターテインメントなど様々な業界での活用が見込まれている。
では、ブロックチェーンという新たな技術がもたらす「ビジネスの進化」はどこにあるのだろうか？ 分散型ネットワークは事業にどのような変化をもたらすのか？ 本セッションでは、技術とビジネスに精通するリーダーを招き、未来の経済活動がどのようにアップデートされるのかを考える。
申し込み（参加無料）
「btokyo ONLINE 2021」開催概要
【日 時】2021年3月1日(月)～2日(火)9時30分～19時 (予定)
【場 所】オンライン
【URL】https://navenue.jp/btokyo2021/
【参加対象】金融／IT／メーカー／自動車／物流／流通／メディア／不動産／エンターテイメント／ゲーム／教育／アート／エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門ご担当者、自治体産業推進ご担当者、ベンチャー企業／スタートアップ関係者、ベンチャーキャピタル／コーポレートベンチャーキャピタル関係者
【参加者数】1,500人（見込み・二日間合計）
【参加申込】上記WEBサイトから参加登録
【参加費】無料（視聴は無料、ネットワーキング等の一部の有料化を予定）
【協賛企業】株式会社NTTデータ、スイス・ビジネス・ハブ、野村ホールディングス株式会社、NRIデジタル株式会社、株式会社VIPPOOL、Fintertech株式会社、株式会社世界ほか
【メディアパートナー】CoinDesk Japan、WIRED JAPANほか
【コミュニティパートナー】新経済連盟、Fintech協会、日本STO協会、日本ブロックチェーン協会（JBA）、ブロックチェーン推進協会（BCCC）、日本暗号資産ビジネス協会（JCBA）ほか
【主催】N.Avenue株式会社
文・編集：CoinDesk Japan編集部
画像：N.Avenue
