ニアプロトコル

ニアプロトコル （NEAR Protocol） の基本情報

ニアプロトコル（NEAR）とは？

ニアプロトコルは、ニア財団によって設立された暗号資産のプロジェクトであり、スマートコントラクトを適用する次世代のdAppsプラットフォームである。独自トークンのNEARは取引手数料の支払いとステーキング報酬の受け取りに使用される。

ニアプロトコル（NEAR）の特徴

シャーディング技術「Nightshade」の実装

ニアプロトコルは、スケーラビリティ問題を解決するシャーディングを実装している。シャーディングはトランザクションの処理を分散させる仕組みであり、処理に必要な容量を減らせる。トランザクションの処理量の増加によって引き起こされたスケーラビリティ問題を解決する有効な手段となっている。

ニアプロトコルが採用するのは「Nightshade」と呼ばれるシャーディング技術だ。毎秒最大100,000取引の処理が可能であり、瞬時の取引の確定ができるため、取引手数料を実質的にゼロにできる。

仮想通貨のブリッジ機能「Rainbow」の搭載

ニアプロトコルは、仮想通貨のブリッジ機能である「Rainbow」を搭載している。仮想通貨のブリッジは2つのブロックチェーンをつなぎ、相互運用性を持たせる仕組みである。Rainbowは、ニアプロトコルとイーサリアムのERC規格を持つブロックチェーンをつなげる。ブリッジ機能でブロックチェーン同士がつながるとトークンをブロックチェーン間で行き来させることが可能だ。

数多くのファンド・プロジェクトが立ち上げられる

ニアプロトコルでは、ベンチャー企業とのつながりを中心に数多くのファンド・プロジェクトが立ち上げられている。アクティブなプロジェクトは数百種類におよび、DAOも100以上存在している。企業からの資金提供も受けており、ニアプロトコルの急速な発展を支えている。

ニアプロトコル（NEAR）の歴史

ニアプロトコルは、2020年4月22日にメインネットワークがローンチされた。トークンの供給量は10億NEARとなった。プロジェクトを設立したニア財団は、スイスを拠点とする非営利団体であり、ネットワークのメンテナンス、プロジェクトを発展させるための資金調達、ガバナンスの指導を担当している。

2021年10月25日には、ニアプロトコルエコシステム基金を設立。プロジェクトの成長加速を目的に資金調達を行っている。実績としては、Three Arrows Capitalが率いるシードラウンドで1億5,000万ドルの調達に成功した。

ニアプロトコル（NEAR）の今後

ニアプロトコルの将来性を見きわめるポイントは、dAppsプラットフォームとしてイーサリアムの代替となれるかどうかである。ブリッジ機能によりイーサリアムとの互換性があることから、イーサリアムが実施しているアップデートによるスケーラビリティ問題の解決の行方次第では、ニアプロトコルが注目される可能性は十分にあるだろう。

dAppsの開発環境においても、開発者が作成しやすい環境づくりとユーザーがとっつきやすいインターフェイスも評価されている。Web2サービスとも互換性を持たせ、使い慣れたツールを使用してWeb3の構築ができる新しいブロックチェーンの開発環境が魅力といえるだろう。Defi（分散型金融）やNFTなど、dAppsに関連するサービスやコンテンツ自体の発展も焦点となる。

著名な企業からの出資

ニアプロトコルでは、数多くのファンド・プロジェクトが立ち上げられており、さまざまな企業から出資を受けている。著名な企業の出資は、プロジェクトへの注目を高め、ブロックチェーンネットワークのさらなる発展が期待できるだろう。

日本では、野村ホールディングスのデジタル資産子会社であるレーザー・デジタル・ホールディングスがニアプロトコルを基盤とするDeFi（分散型金融）プロジェクトである「Orderly Network」に出資している。

ステーキングによる長期保有のメリット

NEARは、プルーフ・オブ・ステーク（PoS）を採用したステーキングが可能な暗号資産である。よって、定期的にインガムゲインを得られることから、長期保有によるメリットが高い。ニアプロトコルの将来性に期待するならステーキングでNEARを保有するのが良いだろう。日本ではCoinTradeを通してNEARのステーキングが可能だ。

ニアプロトコル（NEAR）の購入方法

NEARは国内の仮想通貨取引所ではCoinTradeで購入可能だ。海外の仮想通貨取引所でも購入できるが、CoinDesk Japanでは、金融庁に登録された国内の仮想通貨取引所で購入することをおすすめしている。

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