元天才青年よ、さようなら。大きな賭けに象徴される人生の中で、彼は何度も何度も、間違った賭けをしてきた──今週公開されたコラムやインタビューの中から、日曜日に読みたいものを厳選。今週は9本です。
バンクマン-フリード氏、終身刑の可能性も
FTX崩壊のきっかけとなった米CoinDeskの報道から、1カ月以上が経った。サム・バンクマン-フリード氏が行ったことは、人類の歴史の中でも、とりわけ悪質で大規模な詐欺だろう。
いまだに恐ろしい新事実が続々と明らかになっている。そして、バンクマン-フリード氏が司法の裁きを受けるのはいつになるのか、そもそも裁きを受けることになるのか、特に暗号資産関係者の間では大きな懸念が広がっている。…続きを読む
世界のFTX顧客の中で日本が最も安全だった──日本の規制から世界が学ぶこと
FTXは世界中に子会社を抱えた巨大組織だった。FTX崩壊の中、子会社の1つが比較的無傷のままでいるようだ。「FTX Japan」だ。FTX Japanがこのまま生き残ったとして、日本から他の国々が学ぶべきことをいくつか紹介しよう。
FTX Japanは、もともとは日本の暗号資産取引所リキッド（Liquid）だ。FTXが2022年に買収した。FTX関連企業の顧客の大半は先行きが見えない状態にあるのに対し、FTX Japanは、顧客への返金について12月1日に以下のように述べている。…続きを読む
不適切な顧客資産の管理、バンクマン-フリード氏がついに認めた？
壊滅的な破綻によってFTXに大きな注目が集まっているにもかかわらず、FTXとその姉妹企業アラメダ・リサーチ（Alameda Research）が実際、どのように運営されていたのかについて、我々がほとんど知らないことは驚きだ。
新CEOのジョン・レイ（John Ray）氏は、サム・バンクマン-フリード氏の暗号資産帝国を、これまで見たなかで「企業統治の最悪の失敗」と呼んだ。…続きを読む
「ビットコインの最後の抵抗」欧州中央銀行のブログを読み解く
ギリシャ系アメリカ人として、私はあまりに長い間、欧州中央銀行（ECB）を気にし過ぎてきた。こんな光景を想像して欲しい。
サッカーの練習に向かう10代の少年。米投資銀行のゴールドマン・サックスが通貨スワップを仲介して、ギリシャがユーロに加盟できるようにしたと知って、彼はすっかり打ちひしがれた。その後も数カ月後、数年後と、緊縮政策が発表されるたびに少年は何度も打ちのめされた――。
そのティーンエージャーが私だ。…続きを読む
話題のAI「ChatGPT」に、DeFiでのAI活用について聞いてみた──記者の仕事はなくなる？
このひと月、私のTwitterフィードは、FTXとサム・バンクマン-フリード氏に埋め尽くされていた。謝罪とインタビュー（なぜバンクマン-フリード氏はまだ公に話をしているのか？）以外は、詐欺の話ばかりで楽しい話題はない。
そう、ChatGPTを試すまでは。…続きを読む
ChatGPTは検索に支配されたWeb2を倒し、Web3への道を開く
ソフトウェアのリリースにテックコミュニティがこれほど夢中になったのは久しぶり。イーロン・マスク氏が立ち上げたAIスタートアップ、OpenAIの「ChatGPT」だ。
膨大なデータでトレーニングされ、今ではどんな質問にも答えられるようになったChatGPTは、1週間足らずで100万人以上のユーザーを獲得した。…続きを読む
アップルの暗号化強化、暗号資産業界に朗報
米アップルは12月7日、一見ささいなことに思える発表を行った。iCloudの高度なデータ保護の提供を発表したのだ。
iCloudに保存されたデータは、すでに一部がエンド・ツー・エンドで暗号化されているが、高度なデータ保護では、暗号化キーを保有するのはユーザー本人のみとなる。これは、秘密鍵の保有者のみがビットコインウォレットを管理できることに似ている。
実はこの変化、一大事だ。…続きを読む
暗号資産、5G、スターリンク：現代版「電流戦争」がブロックチェーンに問うこと
1800年代後半、トーマス・エジソン、ニコラ・テスラ、ジョージ・ウェスティングハウスは、電気の未来をめぐってイデオロギーの戦いを繰り広げた。
テスラとウェスティングハウスによる、広く普及したAC（交流電流）電力システムに脅威を感じたエジソンは、DC（直流電流）発電所を建設する一方、ライバルの評判を貶める容赦ないPR作戦を展開した。…続きを読む
バンクマン-フリード氏の起訴内容を理解する
とりあえず我々は安堵のため息をつくことができそうだ。ここ2日間の起訴内容からは、アメリカ政府がバンクマン-フリード氏をいくつかの間違った投資をしたテック界の神童ではなく、野心的で計算高い犯罪者として扱っていることが明らかになっている。
SEC（証券取引委員会）、CFTC（商品先物取引委員会）、そして最も重要な司法省の3つの当局から、極めて重い民事上、刑事上の起訴が行われている。…続きを読む
｜文・編集：coindesk JAPAN編集部
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