ビットコイン先物ETFは現物価格とほぼ一致、ロールコストの懸念は杞憂：プロシェアーズ

アメリカ初のビットコイン先物連動型上場投資信託（ETF）を発行しているプロシェアーズ（ProShares）は、デリバティブ取引に伴うコストがトラッキングエラーにつながるとの懸念は杞憂に終わり、同商品はビットコインのスポット価格パフォーマンスを忠実に模倣していると述べた。

プロシェアーズ・ビットコイン・ストラテジーETFは2021年10月にニューヨーク証券取引所でBITOというティッカーで取引を開始し、投資家は暗号資産（仮想通貨）を所有することなくビットコイン（BTC）へのエクスポージャーを得ることができる。世界最大の暗号資産ファンドであるこのETFは、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）に上場されている、規制され現金決済されるビットコイン先物に投資するものだ。

当初から、BITOや他の先物ベースのETFは、ロールオーバー、つまり期限切れの先物契約を売却し、次のセットを購入することに関連するコストのため、ビットコインのパフォーマンスを大幅に下回ると予測されていた。通常、期限の長い先物契約は、期限切れに近い先物契約よりもプレミアム付きで取引され、これはコンタンゴ（contango）として知られる状態だ。コンタンゴは強気相場の時に大きくなる傾向があり、そうなるほどコストが上昇し、いわゆる「コンタンゴブリード」が発生する。

プロシェアーズのグローバル投資ストラテジスト、シメオン・ハイマン（Simeon Hyman）氏は米CoinDeskの電子メールインタビューに答えた。「上場以来（7/18まで）、ビットコインのリターンは-51.5％で、BITOは-54.5％だ。そして、そのささやかな差の半分以上は、BITOの年率0.95%の手数料だ」。

ビットコインの最近の上昇とそれに伴う6月末のコンタンゴの拡大は、ロールコストに対する懸念を再燃させ、ビットコインに直接投資してポジションをロールオーバーする必要がないスポットベースのETFを求める声を強めている。6月15日以降、ブラックロック（BlackRock）、インベスコ（Invesco）などの伝統的な金融大手が、スポットベースのビットコインETFをアメリカ証券取引委員会（SEC）に申請した。

ハイマン氏によると、BITOはファンドの保有する現金による金利収入が、アメリカ経済の金利水準に密接に連動するロールコストを補っているため、スポット価格に密接に連動し続けている。

「CMEのビットコイン先物のように、保管コストのない金融先物では、先物契約プレミアムは期間相当金利と同程度になるはずだ。2022年3月以降、連邦準備制度理事会（FRB）が基準金利を5%引き上げたことが、こうしたプレミアム、ひいてはビットコイン先物戦略のロールコストを押し上げる主要因になっている」とハイマン氏は述べている。

「ここにパズルの重要なピースがある。BITOは現金残高から利息を得て、ロールコストを相殺する。その結果、スポットビットコインの値動きにほぼ連動することになる」とハイマンは付け加えた。

ハイマンが言うように、先物価格の構成要素のひとつは金利であり、FRBはインフレ抑制のために目標レンジを5％～5.25％に引き上げている。その他の変数には、原資産の価格、保管コスト、利回りが含まれる。CMEのビットコイン先物は現金決済なので、保管コストはかからない。

BITOは保有する現金から利息を得る。利子収入は毎月の配当金として支払われ、ファンドのロール減衰をカバーする。BITOは今年6回配当金を支払った。