社名は、できるだけ多くのマイニング能力を「Suck up = 吸い上げる」という野心と、マイナーに必要なレジリエンス（Suck it upには耐え忍ぶという意味もある）を連想させる──今週公開したコラムや分析記事、インタビューなどから、日曜日に読みたいものを厳選。今週も8本です。
自宅マイニングに興味ある？ 先輩DIYマイナーたちの体験談
もしあなたが昔ながらのサイファーパンク（社会変革の手段として暗号資産の利用を推進する人）で、自分でビットコインをマイニングしない限り、暗号資産に関わっているとは言えないと考えているならどうだろう？ 超巨大マイニング施設の世界で生き残り、数ドルでも稼ぐことはできるだろうか？…続きを読む
Thrilled to introduce a quick overview of my Bitcoin pool heater!
— Gerald Glickman (@GeraldGlickman) July 11, 2023
Unlike most pool heaters, this one is silent, can be fully enclosed, and helps to secure the world's largest peer to peer monetary network.
(Reposting the original since Twitter deleted the original) https://t.co/fV1p4UWlh8 pic.twitter.com/v0cmYKxZiT
ドージコインを支えているライトコイン──ライトコインに注目すべき理由
業界のベテランの中には、ライトコインを「ゴースト・チェーン」、つまり最先端の技術開発がすっかり姿を消したネットワークと見なす人もいるだろう。しかし、暗号資産トレーダーが、ライトコインの先行きを気にするかもしれない理由がある──ライトコイン・ブロックチェーンは、ドージコイン・ブロックチェーンにセキュリティを提供している。…続きを読む
ツイッター消滅、「クリプト・ツイッター」はどうなる？
今朝、自分のツイッターのアーカイブを少しの間眺めていた。ツイッターが暗号資産（仮想通貨）の世界にとって何を意味したかを振り返り、「クリプト・ツイッター」が終わってしまうかもしれないことが将来的に何を意味するのかを考えているところだ。…続きを読む
DeFiは終わった。我々は気づいてさえいなかった
DeFi（分散型金融）は8月1日、終わってしまった。実際にプロトコルが破綻したわけでも、トークンが暴落して無価値になったわけでもない。その可能性も確かにあったが。仲介者のいない貸し手、取引所、取引ツールが相互につながったエコノミーは、厳密に言えば、まだ動き続いている。
しかし、DeFiを前進させてきた精神、通貨の世界から権力者による仲介を排除し、公平に基本的かつ複雑な金融商品への容易なアクセスを提供するという夢は終わってしまった。そしてそれは、米証券取引委員会（SEC）のせいではない。DeFi自身が引き起こした。…続きを読む
分散型取引所カーブがハッキング被害、DeFiの進む先は？
分散型金融（DeFi）は、7月30日に複数の主要プラットフォームが相次いで攻撃を受け、動揺している。
最もよく利用され、影響力のある分散型取引所（DEX）のひとつであるカーブ・ファイナンス（Curve Finance）を含め、先週末だけで合計7000万ドル（約98億円、1ドル140円換算）ほどが盗まれたとメタマスク（MetaMask）の開発者テイラー・モナハン（Taylor Monahan）氏は推定している。…続きを読む
エイリアンは存在する。暗号資産を使っている
エイリアンは存在する。彼らは暗号資産（仮想通貨）を使っている。
これは必ずしも証明できることではないが、もしかしたらビットコイン（BTC）は地球外生命体からの贈り物だったのかもしれない。サトシ・ナカモトがいなくなってしまったことを、他にどうやって説明できるのだろう？…続きを読む
ビットコインとバービーの共通点
この夏、大ヒット中の映画『バービー』の主演女優マーゴット・ロビーが今週、夫に向けた冗談半分の発言の中で、ビットコインを「Ken thing（バービーの恋人、ケンが興味を持つようなこと）」と形容した。この発言に私は考えさせられた。バービーはきっと、ビットコインのファンになるはずだから。
自律性、起業家精神、エンパワーメントというバービーのレガシーは、ビットコインの原則とぴったり一致している。…続きを読む
Web3は気候変動対策の資金調達に変革をもたらす
気温の上昇に伴い異常気象の頻度が増え続けるなか、Web3は気候変動との世界的な闘いに影響を与える最大の問題のひとつである「気候変動対策の資金ギャップ」に対処することができる。
第15回国連気候変動会議（COP15）の代表団は2009年、2020年までに途上国への気候変動対策資金供与を年間1000億ドル（約14兆円）とする目標を掲げた。それから10年半近くが経過したが、実際の資金調達額は210億ドル〜833億ドル（約2兆9800億円〜11兆8100億円）と推定されており、現在の推計で必要だとされる年間1兆ドル（約140兆円）に遠く及ばない。…続きを読む
｜文・編集：coindesk JAPAN編集部
｜画像：YouTube, Michael Egorov, Shutterstock
