イーサリアムの共同創設者であり、カルダノ・ブロックチェーンの生みの親であるチャールズ・ホスキンソン（Charles Hoskinson）氏が9月に来日した。
「日本で期待できるブロックチェーンのユースケース」「ステーブルコインの未来」「米国大統領選挙」「米国で購入した牧場での暮らし」……。ホスキンソン氏が語った45分間を抜粋して掲載する。
8人の「イーサリアム・マフィア」
──インターネットにはチャールズのプロフィールが記載されていますが、改めてチャールズ自身について教えてください。
僕は1987年のハワイ・マウイ島で生まれた。インターネットには間違った情報が多く載っているね。
イーサリアムの共同創設者は8人。元祖と言えるのはもちろんヴィタリック・ブテリン（Vitalik Buterin）で、彼が『ビットコイン・マガジン（Bitcoin Magazine）』を一緒にやっていた親友のミハイ・アリシー（Mihai Alisie）を招き入れた。
ヴィタリックは当時とても若く、19歳だった。ヴィタリックがイーサリアムの前に手がけていた「カラーコイン（Colored Coin）」というプロジェクトを共同で進めていたアミール（Amir Chetrit）が加わった。
そして、カナダ・トロントでビットコインのミートアップグループを運営していたアンソニー・ディ・イオリオ（Anthony Di Iorio）がジョインする。僕はその頃、ビットコイン・ファウンデーション（Bitcoin Foundation）のエデュケーション担当をしていたので、アンソニーを良く知っていた。
アンソニーが僕とジョー・ルービン（Joseph Lubin）を仲間に入れ、最後にギャビン・ウッド（Gavin Wood）とジェフ（Jeffrey Wilcke）が加わり、イーサリアム創設のコアができあがる。
──8人の共同創設者が進めるとなると、たいへんなこともあったでしょう。
8人の共同創設者がプロジェクトを立ち上げるのは容易ではない。不可能に近いのかもしれない。多くのプロジェクトがそうであるように、イーサリアムにおいても初期の段階で共同創設者のほとんどが去り、それぞれのプロジェクトを立ち上げていった。
ジョー・ルービンはイーサリアムを辞めてコンセンシス（Consensys＝暗号資産用ウォレット「メタマスク」の運営会社）を設立し、アンソニーはディセントラル（Decentral＝ブロックチェーンの開発企業）を作った。僕はカルダノ（ブロックチェーン）を作るために、インプット・アウトプット（Input Output＝カルダノの開発企業）を立ち上げた。
最後に残ったのがヴィタリックというわけだ。
当時、（イーサリアム）プロジェクトを進めるにあたって、哲学やビジネスについての考え方が創設者の間で食い違うこともあった。過去10年で紆余曲折はあったにせよ、イーサリアムは大きな成功を収めたオープンソースのプロジェクトとなった。
「ペイパル・マフィア」がそれぞれの事業をアメリカで作ってきたように、僕たち「イーサリアム・マフィア」もそれぞれのプロジェクトを作ってきたと思う。
ペイパル・マフィアとは：ピーター・ティール氏やイーロン・マスク氏、YouTubeの共同設立者のスティーブ・チェン氏、リンクトイン（LinkedIn）を設立したリード・ギャレット・ホフマン氏など、送金サービスのペイパル（PayPal）出身者たち。
ブロックチェーンと相性がいい日本の2つの巨大産業
──せっかくチャールズと日本でお会いしているので、「日本とブロックチェーン」について伺わせていただきたい。過去10年、ブロックチェーンは世界で注目はされてきたものの、この技術が広く日常的に利用されているとは言えないと思うのです。日本において、今後5年、10年でブロックチェーンはどの領域で使われるようになるのでしょう？
いくつかの領域でのユースケースが考えられると思う。まずは、重厚長大な産業で、製造業を中心とする日本の「スーパーパワー」と言われる領域だ。そしてもう一つは、非金融の消費者向けサービスの領域。
言うまでもなく、重厚長大な産業は日本経済の背骨を成すトヨタやホンダ、三菱グループなどの大企業が支えている。これらの大企業が中軸となり、数多くの下請け企業や関連会社がそれぞれの産業を作っているが、この産業界は今後とてつもなく大きな社会責任を負うことが予想される。
それは、二酸化炭素排出量の削減や、持続可能な社会基盤構築（グローバルサステナビリティ）などを国内外で達成するということだ。これを効果的に実現するために、ブロックチェーンのような技術が採用されるようになるのではないだろうか。
仮にこのユースケースが日本の産業界で生まれたとしても、メディアが積極的に取り上げるような話題にはなりにくく、多くの消費者は興味すらもたないかもしれない。
例えば、欧州連合（EU）はすでに「バッテリーパスポート」と呼ばれる仕組みを導入する規制案を採択し、2027年から域内で販売されるEV（電気自動車）に搭載が義務付けられるようになる。
バッテリーパスポートとは：EVなどに搭載される蓄電池の材料調達・製造・販売・リサイクルの情報をデジタルに記録、表示できるようにする仕組み。
おそらく、この仕組みにはブロックチェーンが利用されるだろう。水素で走る燃料電池車を製造するトヨタも同様の社会責任を負うことになる。
2つ目の消費者向けサービスとは、日本のきわめてユニークな強みを指す。日本には無数の驚異的な知的財産（IP）が存在する。ソニー、任天堂、スクウェア・エニックス……これらの日本企業が持つIPは数千億ドルの価値がある。
この領域における多くの日本企業が、IPをマネタイズする新たな手法を見出そうとしているなか、日本は今後、GameFiやNFTの分野で世界をリードすることになるだろう。その代表格のソニーはすでに動き出しているが、他の多くの企業もこの日本の強みを生かしながら新たな市場を作っていく。
IPは日本が長い時間をかけて作り上げてきた資産であり、資源である。
『マリオブラザーズ』のマリオはマリオであり続けるが、マリオは今後新たな手法でその価値が販売されることになるだろう。その時、消費者はその裏でブロックチェーンが使われていることすら気づかぬまま、新しいマリオを楽しむことになる。
以上の2つの分野に加えて、もう一つ日本について話したいことがある。日本はこれまで人型ロボットやAIの開発に投資してきたが、現実は米国が大きくリードしている。日本は今後、米国との差をどう縮めていくのかという議論があると思う。
僕は、ブロックチェーンを活用した方法が有効なのではないかと考えている。日本の多くの企業がコンソーシアムを形成し、データを共有する。トヨタやソニー、他の日本の大企業が集合的に取り組めば、より優れた言語モデルを開発できるのではないだろうか。
マイクロソフトなどは単独でAIの開発を続ける一方で、ハードウェア開発に優れた日本企業は、コンソーシアムを組むことでユニークなアプローチができるはずだ。
※後編に続く
｜インタビュー・文：佐藤茂
｜撮影：今村拓馬
