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レンダートークン(RNDR)とは?
レンダートークンとは、分散型クラウドレンダリングサービスの提供するプロジェクトであるレンダーネットワークのシステム利用料の支払いとガバナンス投票に使用される仮想通貨である。
レンダートークン(RNDR)の基本情報
発行上限 | 536,870,912枚 |
承認方式 | PoS(Proof of Stake) |
開始日 | 2017年10月5日 |
中央機関 | OTOY |
提唱者 | Jules Urbach、Charlie Wallace、Phillip Gara |
オフィシャルサイトURL | https://rendernetwork.com/ |
ホワイトペーパーURL | https://framerusercontent.com/modules/assets/Wa2lC0JcjksdQEKLA1PAvTHXe3Y~o—EuM8cIAdZuUrwHjJw7JcrKvj9afAV9nk7wmVsbo.pdf |
公式TwitterURL | https://twitter.com/rendernetwork |
レンダートークン(RNDR)の特徴
分散型クラウドレンダリングサービスのプロジェクト
レンダリングは、データの処理や演算によって画像・映像・音声を生成し表示する技術のことだ。レンダリングによって、3DCGを利用した映画やゲームなどの映像作品を中心に役立てられている。しかし、レンダリングにはパソコンに大きな負荷がかかるため、GPUを含めて高いスペックが求められる。
求められるスペックをブロックチェーンのシステムを通して借りる仕組みを作ったのが分散型クラウドレンダリングサービスのプロジェクトであるレンダーネットワークだ。レンダーネットワークでは、レンダートークンで利用料を支払うことで、GPU能力などを借りること可能になり、パソコンの負荷を軽減させながら生成・表示にかかる時間の短縮も期待できるサービスとなっている。
レンダリングを提供するマイニングの仕組み
レンダーネットワークを持続させるうえで必要不可欠になるのは、レンダリングに必要なGPUの処理能力の提供するノードオペレーターの存在である。ノードオペレーターになるためには、Tierというグループに属する必要がある。GPU能力を提供するとレンダーネットワークに貢献した対価としてレンダートークンが受け取れるマイニングシステムが構築されている。GPU能力を借りたい人とGPU能力を貸し付けられる人をマッチさせ、効率的にレンダリングが行うことが可能だ。
親会社はレンダリングに特化した企業
レンダーネットワークは、レンダリング技術を提供する企業であるOTOYが親会社であり開発を支えられている。OTOYはレンダリングのソフトウェアであるOctan Renderを提供しており、『スターウォーズ』の監督であるJ・J・エイブラムスがアドバイザーをしていることで知られている。
レンダートークン(RNDR)の価格推移
上記のチャートはレンダートークン(RNDR)の価格推移だ。過去最高値から遠い水準で推移している暗号資産も少なくないなか、RNDRは過去最高値を更新したことで注目を集めた。
チャート上では価格のピークが3度記録されている。一度目は2021年3月で1RNDR=300円に到達する勢いだった。二度目のピークは2021年11月で、1RNDR=1,000円間近に達した。そして三度目のピークが2024年に入ってからで、3月に1RNDR=2,000円を突破している。
レンダートークン(RNDR)の時価総額
レンダートークン(RNDR)の時価総額は、2024年4月19日時点で約4,450億円となっている。全暗号資産における順位は36位で、時価総額が近い暗号資産としては、34位のBittensor(TAO)が約4,560億円、35位のArbitrum(ARB)が約4,470億円、37位のHedera(HBAR)が約4,410億円、38位のImmutable(IMX)が約4,350億円となっている。
レンダートークン(RNDR)の歴史
レンダーネットワークは2009年、OTOYのCEOであるJules Urbachによって考案された。2017年10月5日にローンチされ、パブリックトークンセールを開催、2018年1月から2018年5月にかけてプライベートセール期間を設け、合計117,843,239RNDRを1RNDR=0.25米ドル相当のトークン価格で販売した。
2020年4月27日にパブリックローンチされ、レンダーネットワークのサービスが正式に開始されることとなった。
レンダートークン(RNDR)の今後
レンダリングの需要拡大
レンダートークンは、レンダーネットワークで使用できる仮想通貨であるが、サービスの内容はレンダリングに特化している。つまり、将来性や価格の上昇はレンダリングの需要拡大に大きく左右されるといえるだろう。
レンダリングが必要になるといわれているのは3DのアートやCGなどであり、立体的な映像作品を製造するにあたって欠かせない技術である。また、ブロックチェーンに関連する技術であればレンダリングを利用した3DアートもNFTの対象になるだろう。レンダリングを利用した作品の需要が高まることは、レンダーネットワークの発展に必要不可欠だ。
レンダリングを利用した作品への参入敷居を下げられる
レンダリングに求められるパソコンのスペックは高く、参入の敷居も高くなってしまっている。技術力を持った大企業だけでなく、中小企業や個人を含めてレンダリングを利用したクオリティの高い作品を作るとき、レンダーネットワークは参入の敷居を低くすることへの貢献が期待される。
持続的にGPUを提供できるか
レンダーネットワークの持続性を考えたとき、GPU能力を持続的に利用者に提供できるかどうかが問題となる。同プロジェクトでは、GPUのスペックと所有者の位置情報から最適なプロバイダーを割り当てる独自のマッチングシステムを構築、不正を疑われる行為に関してもProof of Renderによるベンチマークテストや自動スコアリングを通して正しく対策されている。システムの効率化と信用性を高めることで、レンダーネットワークを持続可能なサービスにしている。
レンダートークン(RNDR)の購入方法
RNDRは国内取引所ではbitbankとbitFlyer、Binance Japanで購入できる。海外取引所でも購入可能であるが、CoinDesk Japanでは、金融庁に登録された国内の仮想通貨取引所で暗号資産を購入することを推奨している。