エックス・アール・ピー

エックス・アール・ピー （XRP） の基本情報

エックス・アール・ピー（XRP）とは、2013年に配布が正式に開始された仮想通貨（暗号通貨）。アルトコイン（altcoin）と呼ばれるビットコイン以外の仮想通貨の中でも代表的なものに数えられている。XRPは、アメリカに本拠を置くリップル社（Ripple, Inc.）が開発している。リップル社という明確な管理主体が存在し、取引データの処理が同社や第三者機関の管理するサーバーで行われる点、ビットコインとは違った仕組みになっている。XRPの特徴は、取引に関わる人が分散して保存するブロックチェーンとは異なり、リップル社が管理・認定するバリデーター（validator）と呼ばれる承認者の多数決により取引データが処理されるコンセンサス・アルゴリズム（consensus algorithm：承認方式）である。

エックス・アール・ピー（XRP）とは

エックス・アール・ピー（XRP）は、送金や決済に特化した仮想通貨（暗号資産）だ。誕生は2013年。インターネットが発達した現代社会においては、テキストや画像といった情報を遠くにいる相手に対して瞬時に届けることが可能である。同様のことを資産のやり取りでも行えるようにすることがエックス・アール・ピー（XRP）が生まれた背景にある。海外送金を行う金融機関に特に注目されており、導入事例が増えることで、エックス・アール・ピー（XRP）の通貨価値に影響を与える可能性がある。ビットコインとの違いや将来性などについてはこちらの記事を参照のこと。

通称として「リップル」と呼ばれることも多いが、正式には「エックス・アール・ピー」だ。

エックス・アール・ピー（XRP）の特徴

明確な管理主体が存在

エックス・アール・ピー（XRP）は米国に本拠を置く「Ripple Inc」という企業によって中央集権的な管理・運営が行われている。エックス・アール・ピー（XRP）は分散型台帳管理システムとして「XRP Ledger」を使っており、ビットコイン等の仮想通貨（暗号資産）で用いられているブロックチェーン技術は使われておらず、特定の企業によって管理されている点が大きな特徴の一つである。

かつては送金スピードで注目

エックス・アール・ピー（XRP）は以前は、他の仮想通貨（暗号資産）と比べて送金のスピードが圧倒的に早いことが特徴の一つとして挙げられることが多かった。ビットコインであれば最短でも送金に10分ほどかかるが、エックス・アール・ピー（XRP）の場合は数秒で完了した。

総発行可能枚数は1,000億枚

エックス・アール・ピーの総発行枚数は約1,000億枚であり、ビットコインの発行上限である約2,100万枚と比べるとかなり多い水準である。発行枚数が多い理由は、エックス・アール・ピーが巨大な国際送金市場で使われることを見据えていることが背景にある。1,000億枚のエックス・アール・ピーは2005年に全て発行済みであるため、今後新たに発行される予定はない。また、リップル社と創業者が一定割合を保有しているため、すべてが市場に流通しているわけではないことも押さえておきたい。

ビットコイン（BTC）等の仮想通貨（暗号資産）の場合はマイニングによって新しい通貨を少しずつ市場に流通させる形式を取っているが、エックス・アール・ピーの場合は国際送金のシステムで利用されるたびに徐々に枚数が減っていく仕組みとなっているため、希少性が生まれ、価値が維持されるようになっている。

エックス・アール・ピー（XRP）の時価総額は？

エックス・アール・ピー（XRP）の時価総額は上位TOP10にランクインしている。最新のランキングは以下の通りとなっている。

エックス・アール・ピーのホワイトペーパーはどこで閲覧できる？

エックス・アール・ピーのホワイトペーパーはripple.comにおいて閲覧可能だ。「https://ripple.com/files/ripple_consensus_whitepaper.pdf」にアクセスすると、PDF（8ページ）形式の英文で表示される。

エックス・アール・ピー（XRP）の仕組み

Proof of Consensus

エックス・アール・ピーは「Proof of Consensus（PoC）」と呼ばれる承認システムを採用している。PoCでは「バリデーター（Validator）」と呼ばれる承認者によって取引の正当性を確認するのが特徴である。80％以上のバリデーターが正当であると判断した場合にのみ取引が成立する。ビットコイン（BTC）などの仮想通貨（暗号資産）の場合、PoW（Proof of Work）によるマイニングを通じて取引の承認を行う。 PoWにおけるマイニングでは、マイニングのためのコストをかけられる一部の法人しかマイニング競争に勝ち残ることができず、結果的に一部の法人がマイニングを占有してしまっていることが問題点として挙げられる。一方、PoCの仕組みであれば、ユーザー間の競争を必要としない形になっているため、低コストでの運用が実現されやすくなる。

IOU

エックス・アール・ピーではXRPそのものをやりとりするのではなく、IOUによる残高の書き換えによって決済を行う。IOUを利用することで、取引をトランザクションを台帳に記入する必要をなくし、決済スピードを早くし、手数料を削減することができる。実際、ビットコインの場合は送金に10分程度かかるが、エックス・アール・ピーではわずか数秒で送金可能である。

エックス・アール・ピー（XRP）を保有するメリット

エックス・アール・ピー（XRP）を保有するメリットについては以下の通り。

国際送金の手間とコストが減る

現状、海外への送金を行う際に多額の手数料が必要になる。これは送金先の国の口座に着金するまでに「コルレス銀行」と呼ばれる金融機関を経由しなければならないことが大きな理由の一つとしてある。例えば、日本から英国へ送金する際には、円がポンドに換算されるが、その間にいくつかのコルレス銀行を経由することになる。法定通貨を送金する際は、コルレス銀行を経由する度に手数料がかかるため、送金手数料が高額となりがちである。また、営業日以外には手続きが行われないため、送金完了までに長い時間がかかってしまうケースもある。

しかし、世界中の金融機関がエックス・アール・ピー（XRP）のシステムを利用すれば、エックス・アール・ピー（XRP）をブリッジ通貨として海外送金の手続きが可能となる。これによって、送金は数秒単位で完了し、手数料も大幅に下がることが見込まれている。

世界各国の金融機関と提携している

リップル社が提供する国際送金ネットワーク「RippleNet」には、世界各国の金融機関が数多く参加している。送金速度が速く手数料が安いエックス・アール・ピー（XRP）は、金融機関にとって有効な選択肢の一つになり得る。また、ビットコイン（BTC）のような管理者不在のシステムとは異なり、リップル社によって中央集権的に運営されているという点も企業に対して安心材料の一つとなっている。現在、数多くの金融機関がリップルとの提携を発表しており、国内でも三菱UFJ、みずほ、SBIなどが提携を発表している。また、リップルは過去にGV（旧グーグル・ベンチャーズ）から出資を受けていることも押さえておきたい。

エックス・アール・ピー（XRP）を保有するデメリット

価格変動が激しい

エックス・アール・ピー（XRP）以外の仮想通貨（暗号資産）にも当てはまることだが、エックス・アール・ピー（XRP）は急に価格が上昇することもあれば、価格が大きく下落することもある。多くの投資家にとって、今後の先行きを予測することは難しい。

取引所の取り扱い銘柄から外れる可能性

2022年1月現在、リップル社はエックス・アール・ピー（XRP）の販売方法をめぐって、SECと裁判を行っている。仮にエックス・アール・ピー（XRP）が有価証券であるとみなされた場合、仮想通貨取引所の取り扱い銘柄から外れる可能性がある。

エックス・アール・ピー（XRP）の将来性を決める要因

エックス・アール・ピー（XRP）の将来性を決める要因を整理する。

大手金融機関との連携

1つ目の論点は、大手金融機関との連携である。「低コスト、安全、スピーディーな次世代国際送金システム」を目指すエックス・アール・ピー（XRP）は、世界中の金融機関から注目されているが、エックス・アール・ピー（XRP）が国内外の大手金融機関の送金システムに導入されることによって、価格が上昇する可能性がある。実際、2017年9月に三菱UFJ銀行が銀行間決済に使われるシステムにエックス・アール・ピー（XRP）の技術を活用すると発表した際には、価格の上昇が見られた。このような大手企業との提携が増えれば、エックス・アール・ピー（XRP）の価格に対して、ポジティブな材料となる可能性がある。

出典：国際送金を数分で　仮想通貨技術使い三菱UFJ銀など（日本経済新聞）

世界各国の規制強化の動き

2つ目の論点は、世界各国の規制強化の動きである。過去の記録を見る限りでは、中国、日本、米国などで仮想通貨に対する規制強化の動きがあれば、それに伴って、エックス・アール・ピー（XRP）価格が下落するケースが存在する。仮想通貨を用いた詐欺やマネーロンダリングを未然に防止し、健全なマーケット環境を形成する上では、規制は必要不可欠なものであるが、短期的には、規制強化の動きは仮想通貨の価格下落をもたらす可能性がある。反対に、規制緩和のニュース等があれば、仮想通貨価格の上昇に伴って、エックス・アール・ピー（XRP）価格も上昇する可能性がある。

SECとの訴訟問題

3つ目の論点は、SECとの訴訟問題の動向である。SECは2020年12月、エックス・アール・ピー（XRP）の販売は未登録の証券販売にあたるとして同社を提訴した。訴訟はまだ証拠開示の段階にあり、同社はSECがエックス・アール・ピー（XRP）を証券と位置づけた理由の開示を求めている。

この裁判に関しては紆余曲折あったが、米国時間の8月7日、裁判所はエックス・アール・ピー（XRP）の機関投資家向け販売は「連邦証券法」に違反していると判断し、リップル社に対して約1億2500万ドルの民事罰金の支払いを命じた。

ただSEC側は20億ドルの罰金を求めており、1億2500万ドルという金額は約6.2％ほどにしかならない。SEC側の要求より要求を約94％も低い金額であるわけだ。

リップル社側は罰金の金額が大幅に減額されたことを受け、リップル社や業界にとっての勝利だ、と強調している。

参考：SEC vs リップル、次の展開は？｜CoinDesk JAPAN

エックス・アール・ピー（XRP）の騰落率

エックス・アール・ピー（XRP）の騰落率をチャートサイト「Trading View」より参照すると、2014年以降は以下のように推移している。

2014年以降で最もパフォーマンスが良かったのは2017年で、驚異の33066.67％高となっている。エックス・アール・ピー（XRP）の価値が1年間で330倍以上になった。その後、年間でプラスリターンとなったいずれの年も、このパフォーマンスには遠く及ばない。ちなみに2017年に次いでリターンが高かったのは、2021年で277.80％高だ。

最もパフォーマンスが良かった2017年の翌年の2018年は、2014年以降で最も下落率が大きい1年となった。年間で82.49％安だった。次いでパフォーマンスが悪かったのは2015年で、年間で75.24％安だ。

ちなみに最近の月間騰落率の推移は以下の通りとなっている。

エックス・アール・ピー（XRP）に関するよくある質問

エックス・アール・ピー（XRP）とは何？

エックス・アール・ピー（XRP）は、リップル社によって開発されたデジタル通貨だ。

エックス・アール・ピー（XRP）の技術的特徴は？

エックス・アール・ピー（XRP）は、リップルプロトコル上で運用されるため、高速かつ低コストでのトランザクションが可能である。従来のブロックチェーンと異なり、XRPはコンセンサスアルゴリズムを採用しており、ノードが協力して取引の検証を行う。これにより、ネットワークのスケーラビリティが向上し、大量のトランザクションを同時に処理できる。この技術的特性が、XRPを国際送金における有力な選択肢とする要因となっている。

エックス・アール・ピー（XRP）の用途やメリットは何か？

エックス・アール・ピー（XRP）は、主に国際送金や金融機関間の決済に利用される。特に、資金移動が迅速で、送金手数料が低いため、多くの銀行や決済サービスプロバイダーが導入している。また、XRPは流動性を高める役割も果たしており、他の通貨との交換を円滑に行える。これらの利点から、XRPはデジタル通貨の中でも実用性が高いとされ、企業や個人に広く受け入れられつつある。

エックス・アール・ピー（XRP）と他の暗号資産の違いは何か？

エックス・アール・ピー（XRP）は、ビットコインやイーサリアムとは異なる特徴を持っている。まず、XRPは発行上限が決まっており、すべてのトークンが事前に生成されている。これに対し、ビットコインはマイニングによって新たに発行される。また、XRPはリップル社の管理下にあるため、中央集権的な側面が強い。対して、ビットコインは分散型であり、誰でも参加できる特性を持つ。これらの違いが、各暗号資産の利用シーンや評価に影響を与えている。

エックス・アール・ピー（XRP）の購入方法

エックス・アール・ピー（XRP）は国内または海外の取引所で購入することができる。CoinDesk Japanでは、金融庁に登録された国内の仮想通貨取引所で購入することをおすすめしている。

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